時間を有効に使える通信コース。短期間で社会福祉士合格をめざすなら。
- 2010年09月07日
- 社会福祉
- 通信課程を受講希望の方のための説明会開催します！
- 2010年07月20日
- 一般養成
- 社会福祉士・精神保健福祉士一般養成科ブログアップしました！
- 2010年05月21日
- 一般養成
- 5/30（日）・6/6（日）一般養成科福祉の資格と仕事説明会開催！
東京福祉専門学校では、平成21年度より、社会福祉士短期養成通信課程および社会福祉士一般養成通信課程が開講しました。
なお、社会福祉士短期養成通信課程は、東日本では初の開講にもかかわらず、平成21年度１期生は76名の入学がありました。既に平成13年より開講している社会福祉士一般養成科は、第21回国家試験合格率日本一(90.9%)を達成しており、また社会福祉士受験対策は平成4年から行っています。
その伝統と実績を誇る受験対策のノウハウを通信課程に導入し、通信課程でも全員合格を目指します！！
なお、社会福祉士短期養成通信課程は、東日本では初の開講にもかかわらず、平成21年度１期生は76名の入学がありました。既に平成13年より開講している社会福祉士一般養成科は、第21回国家試験合格率日本一(90.9%)を達成しており、また社会福祉士受験対策は平成4年から行っています。
その伝統と実績を誇る受験対策のノウハウを通信課程に導入し、通信課程でも全員合格を目指します！！
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社会福祉士短期養成通信課程
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社会福祉士一般養成通信課程
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定員
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80名
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160名
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募集地域
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東京都、千葉県、埼玉県、神奈川県、茨城県、群馬県、栃木県、山梨県、静岡県 (上記の都県に在住されている方で、スクーリング時に本校へ通学可能な方) |
東京都、千葉県、埼玉県、神奈川県、茨城県、群馬県、栃木県、山梨県、静岡県 (上記の都県に在住されている方で、スクーリング時に本校へ通学可能な方) |
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就業期間
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９ヶ月(４月入学)
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１年９ヶ月(４月入学)
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受験資格
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以下のいずれかに該当する方 １．４年制大学、４年制専門学校で基礎科目(※１) を修めて卒業または卒業見込みの方 ２．３年制短大、３年制専門学校(夜間、通信を除く)で基礎科目(※１)を修めて卒業し、相談援助業務の実務経験(※２)が入学時までに１年以上になる方 ３．２年制短大、２年制専門学校(夜間、通信を除く)で基礎科目(※１)を修めて卒業し、相談援助業務の実務経験(※２)が入学時までに２年以上になる方 ４．厚生労働大臣が指定する社会福祉主事養成機関(※３)の課程を修了し、相談援助業務の実務経験(※２)が入学時までに２年以上になる方 ５．児童相談所の児童福祉司、福祉事務所の査察指導員などの相談援助の実務経験が入学時までに４年以上になる方 |
以下のいずれかに該当する方 １．４年制大学、４年制専門学校を卒業または卒業見込みの方(学部、学科は問いません) ２．３年制短大、３年制専門学校(夜間、通信を除く)を卒業し、相談援助業務の実務経験(※２)が入学時までに１年以上になる方 ３．２年制短大、２年制専門学校を卒業し、相談援助業務の実務経験(※２)が入学時までに２年以上になる方 ４．相談援助業務の実務経験(※２)が入学時までに４年以上になる方 |
※１：基礎科目について（短期養成課程のみ）
基礎科目とは、下記の科目であり、１～１２をすべて修めている場合には入学要件に該当します。
１．人体の構造と機能及び疾病、
心理学理論と心理的支援、
社会理論と社会システムのうち１科目
２．社会調査の基礎
３．相談援助の基盤と専門職
４．福祉行財政と福祉計画
５．福祉サービスの組織と経営
６．社会保障
７．高齢者に対する支援と介護保険制度
８．障害者に対する支援と障害者自立支援制度
９．自動や家庭に対する支援と児童・家庭福祉制度
10．低所得者に対する支援と生活保護制度
11．保健医療サービス
12．就労支援サービス、権利擁護と成年後見制度、更生保護制度のうち１科目
※２：実務経験について
実務経験となる指定施設および職種は別紙「相談援助の業務範囲一覧」を確認してください。入学要件に実務経験が必要な方は、入学日までに定められた年数に達することが必要です。
ご不明な場合は、資料請求あるいはお問い合わせください。(Free Dial：0120-21-2323)
※３：社会福祉主事養成機関について（短期養成のみ）
社会福祉主事養成機関の課程を修了＋実務経験２年以上の要件で出願される方は、卒業した専門学校などがこの要件に当てはまる養成機関かどうか確認してください。なお、大学で社会福祉に関する科目を修めて卒業した時、社会福祉主事任用資格を取得した方は、この要件に該当いたしませんのでご注意ください。
ご不明な場合は、お気軽にお問い合わせ下さい。(Free Dial：0120-21-2323)
基礎科目とは、下記の科目であり、１～１２をすべて修めている場合には入学要件に該当します。
１．人体の構造と機能及び疾病、
心理学理論と心理的支援、
社会理論と社会システムのうち１科目
２．社会調査の基礎
３．相談援助の基盤と専門職
４．福祉行財政と福祉計画
５．福祉サービスの組織と経営
６．社会保障
７．高齢者に対する支援と介護保険制度
８．障害者に対する支援と障害者自立支援制度
９．自動や家庭に対する支援と児童・家庭福祉制度
10．低所得者に対する支援と生活保護制度
11．保健医療サービス
12．就労支援サービス、権利擁護と成年後見制度、更生保護制度のうち１科目
※２：実務経験について
実務経験となる指定施設および職種は別紙「相談援助の業務範囲一覧」を確認してください。入学要件に実務経験が必要な方は、入学日までに定められた年数に達することが必要です。
ご不明な場合は、資料請求あるいはお問い合わせください。(Free Dial：0120-21-2323)
※３：社会福祉主事養成機関について（短期養成のみ）
社会福祉主事養成機関の課程を修了＋実務経験２年以上の要件で出願される方は、卒業した専門学校などがこの要件に当てはまる養成機関かどうか確認してください。なお、大学で社会福祉に関する科目を修めて卒業した時、社会福祉主事任用資格を取得した方は、この要件に該当いたしませんのでご注意ください。
ご不明な場合は、お気軽にお問い合わせ下さい。(Free Dial：0120-21-2323)
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共通科目 |
社会福祉士専門科目 |
|---|---|
| 現代社会と福祉 福祉行財政と福祉計画 社会保障 低所得者に対する支援と生活保護制度 地域福祉の理論と方法 心理学理論と心理的支援 社会理論と社会システム 権利擁護と成年後見制度 人体の構造と機能及び疾病 保健医療サービス |
福祉サービスの組織と経営 就労支援ｻｰﾋﾞｽ 社会調査の基礎 更生保護制度 高齢者に対する支援と介護保険制度 障害者に対する支援と障害者自立支援制度 児童や家庭に対する支援と児童・家庭福祉制度 相談援助の理論と方法 相談援助の基盤と専門職 相談援助演習 相談援助実習 相談援助実習指導 |
